指名検索が減った原因とは？ブランド想起・検索行動から改善策を整理

「最近、企業名で検索される回数が減っている」「ブランド検索からの流入が前年より落ちている」。Search Consoleを見て、このような変化に気づくと、「ブランド力そのものが落ちたのではないか」と不安になる担当者もいるのではないでしょうか。

結論から言えば、指名検索が減ったからといって、すぐにブランド認知の低下と判断することはできません。

検索需要そのものが減った場合もあれば、ブランド検索の掲載順位・CTRが落ちた場合、Search Console上の分類やデータの見方が変わった場合、SEO・PR・広告など上流の接点が減った場合も考えられます。

さらに2026年現在は、Google検索でもAI OverviewsやAI Modeなどを通じて、ユーザーが複雑な質問や比較を検索結果内で進められるようになっています。こうした検索行動の変化も確認対象にはなりますが、「AI検索が指名検索減少の原因」と直接断定できるものではありません。Googleは生成AI機能での可視性を確認するSearch Consoleレポートを2026年6月から一部サイト向けに提供しており、仮説検証の材料として利用できます。

インティメート・マージャーのAI検索・ブランドSEOの記事設計では、「検索される→理解される→比較される→指名される→意思決定される」という流れでマーケティング成果を捉えています。

そのため指名検索が減ったときも、「指名」という一点だけを見るのではなく、その前の検索・理解・比較・ブランド想起まで戻って原因を探すことが重要です。

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指名検索が減ったら最初に確認する3つの数字

最初にSearch Consoleで、ブランドクエリの表示回数・クリック数・平均掲載順位を確認します。

2026年現在、条件を満たすサイトではSearch ConsoleのPerformanceレポートでBranded / Non-brandedを自動分類できます。Googleはブランド名、表記揺れ・誤記、ブランドに密接に関連する製品・サービスなどをBranded queryとして扱います。

Googleも検索流入減少を調査するときは、Search Consoleでクリック・インプレッション・順位などを比較し、検索タイプやクエリ・ページ単位に分解して原因を調査するよう案内しています。

原因1｜そもそも「指名検索が減った」という計測が正しいか

改善施策を考える前に、まずデータを疑うことも必要です。

GoogleのBranded分類が自社定義と違っていないか

Search ConsoleのBranded queriesフィルターは便利ですが、単純な文字列一致ではありません。

GoogleはAI支援システムを使い、ブランド名、表記揺れ、スペルミス、関連製品・サービスなどを文脈的に分類しています。

そのため、自社では指名検索と考えているサービス名がNon-brandedへ入ったり、逆に自社では除外したいクエリがBrandedへ分類されたりする可能性があります。

月次比較では、Brandedの合計だけでなく、実際のクエリ一覧も確認してください。

比較期間・Search typeをそろえているか

前月が31日、当月が28日という比較だけでも数字は変わります。

また、Web、画像、動画、ニュースなどSearch typeが異なると数字の意味も変わります。Googleも検索流入減少を分析する際、検索タイプを分けて調べることを推奨しています。

Search Consoleのデータ異常がないか

GoogleはSearch Consoleのデータ処理・ログ障害が起きた場合、Data Anomaliesとして案内しています。検索トラフィック減少を分析する際は、サイト側の問題だけでなく計測上の問題がないか確認することも公式に推奨されています。

原因2｜ブランド自体の検索需要が減っている

平均掲載順位がほぼ変わっていないにもかかわらず、ブランド検索の表示回数が継続的に下がっている場合、検索結果上のSEOよりもブランド名を検索する人自体が減っている可能性を確認します。

たとえば、

• 季節性のある商材で需要期を過ぎた
• 大型イベント・キャンペーンが前年にはあった
• 広告出稿量が変化した
• ウェビナー・展示会・PR発信が減った
• 市場全体への関心が変化した

といった要因です。

Googleも検索トラフィック低下の調査ではSearch ConsoleだけでなくGoogle Trendsを利用し、検索需要や季節性が変化していないか確認する方法を案内しています。

前年同月と比較する

ブランド検索の減少を見る場合、前月比だけでは不十分です。

• 前月比
• 前年同月比
• 直近3か月平均
• 前年の大型施策実施期間

を並べます。

前年には大規模なイベントやPRがあり、今年は実施していないのであれば、「ブランド力低下」と「施策量の違い」を分けて考える必要があります。

原因3｜ブランド検索での掲載順位・CTRが落ちている

ブランド検索の表示回数は大きく変わっていないのにクリックだけ減っている場合は、検索需要よりも検索結果上の問題を疑います。

Googleによると、Branded queriesは一般に自社ページが高順位になりやすく、非ブランド検索よりCTRが高くなりやすい傾向があります。

そのため指名検索で、

• 公式トップページの順位が下がった
• 意図しないページが上位に出るようになった
• 古いサービスページが表示される
• タイトルがブランド検索意図と合っていない
• 重要ページがインデックスされていない

といった問題がないか確認します。

Googleは検索流入低下の調査で、サイト全体ならPage indexingレポート、特定ページならURL Inspectionを使って問題を確認するよう案内しています。

原因4｜SEO・PR・広告・ウェビナーなど上流の接点が減った

指名検索は、多くの場合「最初の接点」ではありません。

ユーザーが、

• SEO記事を読む
• SNSで投稿を見る
• 広告を見る
• ウェビナーへ参加する
• 外部メディアで企業を知る
• 営業担当と接触する

などの経験を通じてブランドを認知し、後から企業名・サービス名を検索することがあります。

そのため、指名検索が減った場合はブランド検索そのものの施策だけでなく、その前にあった接点が減っていないかを確認します。

IMデジタルマーケティングニュースのブランドSEO戦略でも、指名検索を単独施策として扱うのではなく、認知→比較→問い合わせの導線として設計することが高優先度の施策になっています。

施策カレンダーとブランド検索を重ねる

月次分析では次の施策日を一緒に記録すると、仮説を立てやすくなります。

ただし、施策後にブランド検索が増減しただけでは因果関係は証明できません。他の施策や季節性も合わせて確認します。

原因5｜非指名SEOは伸びているが「ブランド想起」につながっていない

BtoB企業で特に確認したいのが、このパターンです。

たとえば、

「AI検索」

「インテントデータ」

「顧客分析」

などの非指名検索では表示・流入が増えているものの、企業名検索が減っている場合があります。

この場合、SEOの「接点」は作れていても、

「この記事を書いている企業は何者なのか」

まで伝わっていない可能性を検証します。

プロジェクト内のAI検索・ブランドSEO資料でも、ブランドSEOはブランド名検索だけではなく、「どの課題に強いか」「どの用途や条件に向いているか」「他の選択肢と何が違うか」を一貫して発信する情報設計と整理しています。

記事を読んだ後に企業名を覚える理由があるか

次の状態になっていないか確認します。

• 記事は詳しいが運営企業の専門領域がわからない
• 一般論だけで独自の視点がない
• 記事とサービスとの関係がわからない
• 関連記事・事例・セミナーへの導線がない
• 複数記事で企業の説明がばらばら

Googleも2026年の生成AI検索向けガイドで、他サイトの情報を言い換えただけのコンテンツではなく、経験・専門知識・独自の視点を持つ価値あるコンテンツを重視するよう案内しています。

原因6｜比較候補には入っても「指名する理由」が弱い

BtoBでは「存在を知っている」だけで検索されるとは限りません。

比較検討が始まると、ユーザーは、

• 自社に向いているか
• 他の方法と何が違うか
• 導入条件は何か
• 事例があるか
• 費用の考え方はどうか
• どのような体制が必要か

などを確認します。

プロジェクト内のセミナー・記事資料でも、BtoBでは検索からいきなり問い合わせへ進まず、用語理解、比較条件、社内説明、導入可否、運用体制、費用など複数の不安を解きながら検討が進むことが整理されています。

この情報が不足していると、一度ブランドを認知しても、比較段階で他の候補へ移り、再度ブランド名を検索する理由が弱くなる可能性があります。

ブランド訴求より比較材料を増やす

ブランド想起を改善するには、企業名を露出するだけでなく、「何の候補として覚えるべき企業なのか」を明確にする必要があります。

原因7｜サービス名・ブランド名の変更で検索語句が分散している

ブランド名やサービス名を変更した場合、従来の指名キーワードだけを計測すると「指名検索が減った」ように見えることがあります。

たとえば、

• 旧サービス名→新サービス名
• 正式社名→略称
• 英語表記→カナ表記
• サービス単独名→企業名＋サービスカテゴリ

などです。

Search ConsoleのBranded queriesフィルターは表記揺れや関連製品も考慮しますが、Google自身もブランド分類が完全ではなく誤分類が起こり得ると説明しています。

自社独自のブランド辞書も併用し、旧名称・新名称を一緒に分析してください。

AI検索によって指名検索が減ることはある？

可能性として調査対象にはなりますが、「AI検索が原因で指名検索が減った」とSearch Consoleだけから断定することはできません。

GoogleのAI Overviews・AI Modeでは、検索インデックスを基盤に、RAGやquery fan-outを使って関連情報を取得し、複雑な質問や比較へ回答する仕組みがあります。

そのため、従来なら、

1. 課題を検索
2. 複数サイトを閲覧
3. 企業を発見
4. 企業名を再検索

していた情報収集の一部が、AI検索上で進むケースは考えられます。

一方で、GoogleはAI Overviews・AI Modeを含む生成AI機能でもWebへのリンクを提供しており、通常のSEO基盤が引き続き重要だと説明しています。

したがって実務では、「AIがブランド検索を奪った」と決めつけるのではなく、

• 生成AI検索で自社URLが表示されているか
• 非ブランド検索はどう変わったか
• ブランド検索はどう変わったか
• 指名以外の問い合わせや直接流入はどう変わったか

を並べて検証します。

Generative AI performance reportを確認する

Googleは2026年6月3日、Search ConsoleにAI Overviews・AI Modeなど生成AI機能でのサイト可視性を確認する専用レポートを追加しました。レポートでは、生成AI機能でのインプレッション、表示されたページ、国、デバイス、日付などを確認できます。提供は一部サイトから段階的に進められています。

ブランド検索が減少している期間に生成AIインプレッションが増えていたとしても、因果関係を意味するわけではありません。ただし、「ユーザーとの検索接点が別の形へ変化しているのではないか」という仮説を検証する材料にはなります。

指名検索減少をパターン別に診断する

指名検索が減ったときの改善ステップ

STEP 1　ブランド検索の減少を正しく確認する

Search ConsoleでBranded queriesを確認し、可能であれば自社ブランド辞書による抽出結果とも比較します。

確認項目は、

• 表示回数
• クリック
• CTR
• 平均掲載順位
• 実クエリ

です。

STEP 2　前月・前年・3か月推移を比較する

1週間だけの下落で大きな施策変更をしないようにします。

Googleも順位が少し変動しただけの場合、すぐに大幅な変更を行わず、継続的・大幅な変化かを確認するよう推奨しています。

STEP 3　非ブランド検索と並べる

ブランド検索だけでは原因が見えません。

非ブランド検索まで下がっていればサイト・市場全体の問題、非ブランドが伸びてブランドだけ減っていればブランド想起への接続を優先して検証します。

GoogleもBranded / Non-brandedを分けることで、すでにブランドを知るユーザーと新規ユーザーの検索行動を理解しやすくなると説明しています。

STEP 4　施策カレンダーを重ねる

過去6～12か月の、

• 記事公開
• 大型リライト
• PR
• イベント
• ウェビナー
• 広告
• SNS・動画

をブランド検索推移と重ねます。

「昨年は大型施策があったが今年はない」といった差を把握できます。

STEP 5　ブランドと専門テーマの関係を見直す

自社が「何の会社として覚えられたいのか」を3～5テーマ程度に絞ります。

そのうえで、記事、LP、FAQ、企業ページ、セミナー、営業資料の説明が同じ方向を向いているか確認します。

プロジェクト内でも、記事、LP、FAQ、営業資料、ウェビナー、外部発信で説明が揺れない状態を作ることがAI検索・ブランド設計上の重要な実務ポイントとして整理されています。

STEP 6　一次情報と比較情報を追加する

企業名を覚えてもらうために、ブランド名の露出だけを増やすのではなく、

• 独自調査
• 自社検証
• 顧客事例
• セミナー
• 営業現場のFAQ
• 選定基準
• 向き不向き

を増やします。

Googleも生成AI検索を含むSearchで、一般情報の再編集より、独自の経験・専門性を含む価値あるコンテンツを重視するよう案内しています。

STEP 7　指名検索の先まで評価する

ブランド検索を改善すること自体を最終目的にしません。

• サービスページ
• 事例
• 比較記事
• 資料DL
• セミナー
• 問い合わせ
• 商談

へつながっているか確認します。

プロジェクト内でも、検索流入の量だけでなく比較ページ・FAQへの到達、再訪、問い合わせ品質など「検索流入の質」まで見る考え方が整理されています。

指名検索を戻したいときにやってはいけないこと

企業名をSEO記事へ大量に追加する

ブランド名の出現回数を増やせばブランド需要が増えるわけではありません。

企業名は運営者、一次情報、サービスとの関係など必要な文脈で自然に示します。

指名検索用の記事を大量に作る

「企業名＋評判」「企業名＋メリット」などを機械的に量産するより、ユーザーが比較時に必要な情報を一つずつ整えることを優先します。

Googleも、検索表現のバリエーションごとに大量ページを生成することは長期的に有効な戦略ではなく、高品質なコンテンツを重視すべきとしています。

順位が下がっていないのにSEOリライトだけを繰り返す

表示回数減少の原因が検索需要・認知接点にあるなら、タイトルや見出しだけ変更しても原因と施策が一致しません。

Googleのトラフィック低下診断でも、順位・需要・技術問題・アルゴリズム変化などを切り分けてから対処することが推奨されています。

AI検索を原因と決めつける

AI検索は検索行動を変化させる要素の一つですが、指名検索の減少をAI機能単独の影響として証明できるデータがない状態では断定しないことが重要です。

指名検索減少の実務チェックリスト

• 計測：Branded queriesの自動分類が自社定義と合っているか確認する。
• 期間：前月だけでなく前年同月・3か月平均で比較する。
• 表示：ブランド検索の表示回数自体が減ったのか確認する。
• クリック：表示は変わらずクリックだけ減っていないか確認する。
• CTR：ブランド検索結果で選ばれにくくなっていないか確認する。
• 順位：企業名・サービス名検索の順位が落ちていないか確認する。
• 非ブランド：非ブランド検索も同時に減っているか確認する。
• 検索需要：市場・季節性の変化がないか確認する。
• 施策量：PR・広告・ウェビナー・SNSなど前年との違いを確認する。
• テーマ：自社が何の企業として想起されたいか明確か確認する。
• 一次情報：一般論以外に自社独自の調査・事例・知見があるか確認する。
• 比較情報：向き不向き・違い・事例・導入条件があるか確認する。
• 名称変更：ブランド・サービス名変更による検索語の分散がないか確認する。
• AI検索：利用可能なら生成AI機能でのインプレッションを確認する。
• 成果：ブランド検索だけでなく資料DL・セミナー・問い合わせも確認する。

まとめ｜指名検索減少は「ブランド力」ではなく検索行動全体から診断する

指名検索が減ると、「企業の認知度が落ちた」「ブランド施策が失敗した」と考えたくなるかもしれません。

しかし、実際には、

• 計測・分類の違い
• 検索需要・季節性
• ブランド検索順位の低下
• CTR低下
• PR・広告・SEOなど上流接点の減少
• ブランド想起への接続不足
• 比較情報不足
• 名称変更
• 検索行動そのものの変化

など複数の原因が考えられます。

Google自身も検索トラフィックの下落は複数要因で起きるため、Search ConsoleとGoogle Trendsなどを使い、順位・需要・技術・アルゴリズム変化などを切り分けるよう案内しています。

そしてBtoBマーケティングでは、指名検索の前に「何の企業なのか」「どの課題に強いのか」「比較候補にする理由は何か」という理解が必要です。

IMデジタルマーケティングニュースのAI検索・ブランドSEO戦略でも、ブランドSEOをブランド名検索だけではなく、課題・用途・比較条件の中で企業が想起され、問い合わせへ進む情報設計として整理しています。

指名検索が減ったときに直すべきなのは、必ずしも「指名検索」そのものではありません。

検索される前の認知、検索での発見、記事での理解、比較時の判断材料、そして指名後の受け皿まで戻って確認すること。

これが、指名検索減少を改善するための基本的な考え方です。

AI検索、ブランドSEO、SEO・PR・データ分析をどのようにつなぎ、自社のマーケティング成果を評価すればよいか、具体的な事例をさらに知りたい方は、IMデジタルマーケティングニュースのセミナー・ウェビナー情報もご活用ください。

指名検索の減少に関するFAQ

指名検索が減った一番の原因は何ですか？

一つには絞れません。まずSearch Consoleで表示回数・クリック・CTR・平均掲載順位を確認してください。順位が変わらず表示回数だけ減っている場合は、ブランド検索需要や認知接点の変化を優先して調べます。

指名検索が減ったらブランド力が落ちたと判断してよいですか？

それだけでは判断できません。季節性、広告・PR施策、検索順位、サービス名称変更、Search Console上の分類などでも数字は変わります。複数指標を比較して判断してください。

Search Consoleで指名検索の減少を確認できますか？

条件を満たすプロパティではBranded queriesフィルターを使い、ブランド検索の表示・クリック・CTR・平均掲載順位を確認できます。Googleのブランド分類には誤分類の可能性があるため、実クエリも確認することをおすすめします。

ブランド検索の表示回数は同じなのに指名流入だけ減ったのはなぜですか？

CTRや平均掲載順位、検索結果に表示されるページが変化している可能性があります。ブランド検索需要ではなく、検索結果上でクリックされにくくなった原因を優先して確認します。

非指名検索は増えているのに指名検索が減ることはありますか？

あります。新規ユーザーとの接点は増えても、記事と企業の専門性が結びついていなければブランド想起につながらない場合があります。一次情報、企業説明、比較コンテンツ、サービス・事例への導線を確認してください。

AI検索が原因で指名検索が減っているのでしょうか？

検索行動が変化する要因の一つとして検証する価値はありますが、指名検索減少との直接的な因果関係をSearch Consoleだけで判断することはできません。利用可能であればGenerative AI performance reportと通常検索・ブランド検索を並べて定点観測します。

指名検索を回復させるには何から始めればよいですか？

最初に減少原因を特定してください。検索需要が原因なら認知施策、順位・CTRが原因ならSEO、非指名流入から指名へ進んでいないならブランド・コンテンツ設計を優先します。原因と施策を対応させることが重要です。