指名検索が増えない原因とは？ブランド認知から検索行動への導線設計

「認知広告のリーチは増えている。それなのに、社名で検索される回数はほとんど変わらない」。

「SEO記事への流入は増えているのに、商談では『今回初めて知りました』と言われる」。

「ウェビナーやSNSで情報を発信している。それでも比較段階では競合企業の名前ばかりが候補に挙がる」。

認知施策を続けている企業ほど、このような違和感を抱えることがあります。

ここで最初に整理したいのは、「見られたこと」と「思い出して検索されること」は同じではないという点です。

広告が表示された。記事を読んだ。SNS投稿を見た。ウェビナーに参加した。

これらはブランドとの重要な接点ですが、それだけで企業名を記憶し、後日自ら検索するとは限りません。

インティメート・マージャーの過去セミナーでも、従来の認知広告を見たユーザーがそのままサイトでCVするのではなく、SNS検索で他ユーザーの評価を確認し、その後ブラウザ検索へ移る行動が紹介されています。

さらにAI検索が広がる現在は、認知した後にAIへ「この課題にはどんな選択肢があるか」と相談し、そこで別の企業を知る可能性もあります。

過去セミナーでは、この変化について「認知の横入りが簡単になった」という議論がありました。最初に認知した商品や企業が、そのまま最後の比較候補になるとは限らないという問題です。

つまり、指名検索を増やすために必要なのは、単純にブランド名の露出量を増やすことだけではありません。

「この課題ならあの企業」と顧客の記憶に残り、情報収集を再開したときに名前を思い出してもらえる状態を設計することが重要です。

指名検索とは？ブランド認知との違い

指名検索とは、特定の企業名、ブランド名、商品名、サービス名などを意識して行う検索です。

BtoBでは、企業名単体だけではありません。

• 企業名
• サービス名
• 企業名＋サービス
• 企業名＋事例
• 企業名＋評判
• サービス名＋料金
• サービス名＋比較
• 企業名＋セミナー

なども、ブランドを認識したうえで行われる検索として確認できます。

一方、ブランド認知は「名前を知っている」「見たことがある」という状態です。

段階	顧客の状態	主な確認指標
接触	広告・記事・SNSなどを見た	表示回数、リーチ、閲覧
認知	名前を見聞きしたことがある	認知調査など
理解	何をする企業か理解している	記事・サービスページ閲覧
想起	課題が起きたときに思い出す	調査、商談時認知など
指名検索	自ら企業・サービス名を検索する	ブランド系クエリ
比較	事例・料金・評判などを確認する	複合クエリ、ページ閲覧

指名検索が増えない場合、認知施策そのものを否定するのではなく、どの段階で次へ進めていないかを確認します。

指名検索が増えない原因1：名前は見られているが「何の企業か」が残っていない

最も確認したいのが、ブランド名と顧客課題が結び付いているかです。

広告で企業ロゴを何度も見ても、

「この会社は、結局何をしている会社だっただろう」

という状態では、課題が発生したときに名前を思い出せません。

弱い認知

「○○という会社を見たことがある」

検索につながりやすい認知

「○○という課題について情報を探すなら、あの企業が詳しかった」

指名検索を考えるときは、社名の露出回数だけでなく、「社名＋専門テーマ」まで一緒に記憶されているかを見る必要があります。

確認したいポイント

• 広告だけを見ても何をする企業かわかるか
• SEO記事と運営企業の専門領域がつながっているか
• トップページと記事で企業説明が異なっていないか
• ウェビナーでも同じ専門テーマを発信しているか
• 営業担当者も同じ価値を説明しているか

AI検索向けの情報設計でも、記事、サービスサイト、広告LP、営業資料で説明がずれると、ブランド理解が弱くなります。プロジェクト内のAI検索実装資料でも、各チャネルで説明の粒度を揃えることが重要と整理されています。

原因2：「何に強い企業か」の範囲が広すぎる

「マーケティングを支援します」

「DXを支援します」

「AI活用を支援します」

という表現だけでは、企業としての事業範囲は説明できても、どの場面で思い出せばよいかが曖昧です。

指名検索につなげるには、「どんな課題が起きたときに自社を思い出してほしいのか」を具体化します。

広いテーマ	想起につなげやすい課題例
データ活用	データはあるのに営業・マーケ施策へ変えられない
BtoB営業	リードはあるのに今アプローチすべき企業がわからない
AI活用	AI分析はできるが施策実行までつながらない
ブランドSEO	認知施策をしているのに比較候補・指名検索へつながらない

狭い一テーマしか扱ってはいけないという意味ではありません。

重要なのは、テーマごとに「この課題なら自社」という想起の入口を増やすことです。

原因3：「取りたいユーザー」と「取れるユーザー」がずれている

インティメート・マージャーの過去セミナーでは、ブランド認知と獲得を考えるうえで重要な実務課題が語られていました。

競合サービスをすでに認知し、比較検討の終盤まで進んでいる顧客を狙っても、自社の知名度が低く、明確な優位性もまだ理解されていない場合、その時点から候補へ入るのは簡単ではありません。

この問題を考える際に重要なのが、「取りたいユーザー」と「取れるユーザー」を分けることです。

IMデジタルマーケティングニュースのコンテンツSEOガイドでも、ブランド認知が低い段階では、いきなり大きな比較検討キーワードだけを取りに行くより、ニッチ・スモールキーワードから関係を作り、ブランド認知を育てていく戦略が整理されています。

比較終盤で初めて接点を作る場合

手前から接点を作る場合

ブランド認知がまだ弱い場合ほど、比較検討の直前だけではなく、課題認知や情報収集の段階から接点を作ります。

原因4：広告と検索後に見える情報がつながっていない

広告では魅力的な価値を訴求しているのに、企業名を検索するとその情報がどこにも見つからない。

この状態もブランド想起を弱めます。

たとえば広告で、

「AIで分析から施策実行まで支援」

と訴求しているとします。

ところが企業サイトには、

「総合データプラットフォーム」

としか説明されていなければ、広告で関心を持った顧客は同じ価値を再確認できません。

同じ意味へそろえたい接点

• 広告
• SEO記事
• サービスページ
• トップページ
• ウェビナー
• FAQ
• 営業資料
• 広報・PR

インティメート・マージャーのAI検索関連資料でも、SEOは質問へ答える情報資産、広告は意図に応じた接点として整理し、記事・広告LP・FAQ・CTAを同じ質問群で接続することが重要とされています。

原因5：認知後に「もう一度調べる理由」がない

BtoB商材では、企業名を覚えただけですぐ問い合わせへ進むとは限りません。

顧客は認知後に、さらに次の情報を探します。

• 何をしている会社か
• 自社に向いているか
• どんな課題で利用するものか
• 他の選択肢とは何が違うか
• 導入事例はあるか
• 導入条件は何か
• 費用はどう考えればよいか
• 社内でどう説明すればよいか

ここで情報が途切れていると、認知したブランドを調べ続ける理由がなくなります。

顧客の疑問	用意したい情報
何の会社？	サービス概要・カテゴリ解説
自社に向いている？	向いているケース・向かないケース
何が違う？	比較軸・選び方
実際に使える？	導入事例・一次情報
導入は大変？	導入フロー・運用体制
社内で説明できる？	FAQ・費用・判断材料

プロジェクト内のAI検索関連資料でも、サービス概要、比較、導入事例、FAQ、問い合わせ前によく読まれる情報を優先して整えることが推奨されています。

原因6：認知後にSNSで確認され、そこで情報が止まっている

2025年のセミナーでは、認知広告を見た後、そのままWebサイトでCVするのではなく、SNS検索で評価や他者の声を確認し、その後ブラウザ検索へ進む行動が紹介されていました。

つまり、広告クリックだけを見ていると、認知施策の途中で行われている検索行動を見落とします。

企業側も自社サイトだけでなく、SNSや第三者メディアなどでどのように説明されているか確認する必要があります。

原因7：AI検索によって比較候補が入れ替わっている

2026年のブランド戦略で特に注意したいのがAI検索です。

過去セミナーでは、従来は広告などでブランドを認知させ、その後の検索需要を検索広告等で回収する流れが考えやすかった一方、情報探索の途中へ生成AIが入ることで、認知したブランド以外の選択肢が提示されやすくなる可能性が議論されていました。

たとえば、あるサービスを広告で知ったユーザーが、企業名を検索する前にAIへ、

• 「○○を改善できるサービスには何がありますか？」
• 「BtoB企業向けの○○サービスを比較して」
• 「○○を導入するときの選定ポイントを教えて」

と質問する可能性があります。

GoogleはAI Modeについて、質問を関連する複数のサブトピックへ分解し、複数の検索を同時に行うquery fan-outの仕組みを説明しています。

また2026年5月、GoogleはAI Modeの利用者が従来とは異なる形で、より具体的な疑問を検索へ持ち込んでいると説明しています。

ここで重要なのは、「AI対策の特殊な文章を書くこと」ではありません。

自社がどの課題に強く、誰に向いていて、何が違い、どのような導入条件や実績があるかを公開情報として整理することです。

過去セミナーでも、AI時代に選ばれるブランドを考えるうえで「情報を出し切っていない」状態が問題として挙げられていました。

原因8：自社発信だけでブランドの信頼を作ろうとしている

企業が自社サイトで「○○に強い企業です」と説明することは重要です。

しかし、比較検討では自社以外の情報も見られます。

• 第三者メディアの記事
• 導入事例
• 共催ウェビナー
• レビュー
• 調査データの引用
• 業界内での言及

などです。

IMデジタルマーケティングニュースの2026年6月ブランドSEO戦略でも、「ブランドSEO」を単なる指名検索対策ではなく、AI検索時代に比較候補として選ばれるための情報設計と位置付けています。特に抽象論だけでなく、比較検討、社内稟議、第三者言及まで具体化することを戦略方針としています。

ブランド認知から指名検索へつなげるには、「企業が自分で何と言っているか」だけでなく、「外部からどのような会社として認識されているか」も確認します。

原因9：ブランド名が検索できる形で記憶されていない

意外に見落とされやすいのが名称です。

• 企業名とサービス名の関係がわからない
• 広告ではサービス名しか出していない
• 媒体によって正式名称と略称が違う
• カタカナ・英語表記が混在している
• 固有の企画名がない

という状態では、「見た記憶はあるが検索語がわからない」可能性があります。

名称変更まで行う必要はありません。

広告、記事、SNS、ウェビナーで同じ名称を継続して使い、

ブランド名＋専門テーマ

をセットで提示します。

また、独自レポート、連載名、ウェビナーシリーズ、チェックリストなど、再検索できる固有名称を育てる方法もあります。インティメート・マージャーのコンテンツ設計資料でも、会社名以外の固有企画や専門資産を育てることが「指名される理由」を増やす施策として整理されています。

原因10：実は指名検索を正しく集計できていない

「企業名単体」だけを指名検索として集計すると、実際のブランド系検索を取りこぼします。

確認したいのは、

• 正式企業名
• 略称
• サービス名
• 表記ゆれ
• スペルミス
• 企業名＋サービス
• 企業名＋事例
• サービス名＋料金

などです。

2026年はSearch Consoleでブランド検索を分けて見やすくなった

Google Search Consoleには、ブランドクエリと非ブランドクエリを自動的に分類するフィルタがあります。

Googleによると、ブランドクエリにはブランド名だけでなく、名称のバリエーションやスペルミス、ブランドに関連する商品・サービスなども含まれます。2026年3月11日の更新で、条件を満たす対象サイトすべてへ提供されたと案内されています。

対象サイトでは、ブランド系の検索について、

• 表示回数
• クリック数
• CTR
• 平均掲載順位

などを確認できます。

Googleも、ブランド／非ブランドを分けて見ることで、ブランド認知と新しいオーディエンス獲得の状況を分析しやすくなると説明しています。

ただし、利用できるのは一定の条件を満たすプロパティです。また分類は分析支援のためのもので、誤分類が発生する可能性もあります。

指名検索が増えない原因を診断する整理表

現状	考えられる原因	優先して確認すること
広告リーチは増えたが指名検索は横ばい	企業名と課題が結び付いていない	広告メッセージ、専門テーマ
社名は知られているが問い合わせがない	比較・確認材料が不足	事例、比較、FAQ、料金
SEO流入は増えたが社名検索が増えない	記事とブランドの専門性がつながっていない	運営者情報、一次情報、関連記事
競合ばかり指名される	接触するタイミングが遅い	課題認知・情報収集コンテンツ
広告接触後にブランド検索されない	SNS・AI・比較記事へ移っている	外部での見え方
指名検索後に離脱する	広告と公式情報が一致していない	サービスページ・トップページ
ブランド検索は増えたが商談は増えない	検索意図が購入検討ではない	複合クエリと検索後行動
AIでは競合ばかり候補になる	比較・一次情報・外部言及不足	公開情報と第三者言及

改善方法1：「何のときに思い出されたいか」を一文にする

最初に決めるのはブランドコピーではなく、想起してほしい場面です。

「データ活用で思い出されたい」では広すぎます。

「顧客データはあるのにマーケティング施策へ活用できないとき」のように、課題の場面まで具体化します。

そのテーマを広告、SEO、ウェビナー、営業資料で繰り返します。

改善方法2：非指名検索から指名検索への橋を作る

SEOで非指名キーワードの順位を取ることは、新規顧客との接点を作るうえで重要です。

しかし、記事を読んで終わればブランド想起にはつながりにくくなります。

記事内で社名を過度に繰り返す必要はありません。

セミナーで出た現場課題、独自調査、実務チェックリスト、一次情報など、「このメディアだから読める情報」を増やすことでテーマとブランドを接続します。

改善方法3：認知施策をクリック・CVだけで評価しない

認知施策をクリック数や直接CVだけで評価すると、途中で生まれた検索行動を捉えにくくなります。

確認する候補には、

• ブランドクエリ表示回数
• ブランドクエリクリック数
• ブランド複合クエリの種類
• 自然検索での再訪
• 事例・比較ページ閲覧
• セミナー情報ページへの遷移
• 商談時の事前認知

などがあります。

ただし、認知広告の実施後に指名検索が増えたとしても、広告だけが原因とは断定できません。SEO、PR、ウェビナー、SNS、営業活動などの影響も考慮します。

改善方法4：検索後に顧客が確認したい情報を先回りする

指名検索を増やすだけではなく、検索した後に比較を進められる状態まで作ります。

優先したい情報

• サービス概要
• どんな企業・課題に向いているか
• 導入事例
• 費用・料金の考え方
• 選定時の比較軸
• 導入フロー
• FAQ
• 運用体制
• セミナー・解説記事

AIが比較しやすい情報は、人間にとっても比較しやすい情報です。プロジェクト内資料でも、商品・サービス名、用途、比較軸、注意点、料金、導入条件、FAQなどを整理することが、購入検討者の判断を支援すると整理されています。

改善方法5：広告・SEO・PR・営業の説明をそろえる

チャネル	役割
広告	ブランドと課題の最初の接点を作る
SEO	課題への専門的な回答を蓄積する
ウェビナー	専門テーマへの理解を深める
PR	第三者接点を増やす
SNS	継続的な接触と確認先を作る
営業	個別課題と自社価値をつなぐ

各チャネルで表現まで完全に同一にする必要はありません。

しかし、

「自社は誰の、どんな課題を、どう支援する企業なのか」

という意味はそろえます。

改善方法6：第三者から確認できる情報を増やす

ブランド認知から比較へ進んだ顧客は、企業自身の説明だけでなく第三者情報も確認します。

• 外部記事
• 共催セミナー
• 調査結果の引用
• レビュー
• 専門メディアでの言及
• 第三者による事例紹介

などです。

IMデジタルマーケティングニュースのブランドSEO戦略でも、第三者言及や外部評価はAI検索・ブランドSEO双方の強化テーマとして設定されています。

これは「外部リンクを増やせばよい」という話ではありません。

自社が説明している専門性と、外部から見た評価に大きなズレがない状態を目指します。

改善方法7：AI検索で「何の会社」と説明されているか確認する

2026年は、ブランド名の検索結果だけでなく、AIによる説明も定期的に確認する価値があります。

たとえば、

• 自社名について質問する
• 自社が強い課題について質問する
• 自社カテゴリの比較を質問する
• 自社と競合の違いを質問する

といった方法です。

ただし、一回のAI回答結果をブランド評価の確定値として扱わないでください。質問方法、時点、利用環境などによって回答は変わります。

見るべきなのは、

• 自社の説明が大きく間違っていないか
• 強化したい専門領域が認識されているか
• 比較候補に入るための情報が不足していないか
• 競合にはあるが自社には公開されていない情報は何か

です。

2026年はAI検索での可視性も一部Search Consoleで確認可能に

Googleは2026年6月3日、Search Consoleに検索の生成AI機能専用のパフォーマンスレポートを発表しました。

AI OverviewsやAI Modeなどで自社サイトのURLが表示された状況について、専用ビューでインプレッションなどを確認できます。発表時点では一部サイトを対象に段階的に展開されています。

確認できる情報には、

• インプレッション
• 表示されたページ
• 国
• デバイス
• 日付

などがあります。

これはブランド戦略を考えるうえで重要な変化です。

これまでは、

を中心に見ていた企業でも、

という流れを考えられるようになります。

ただし、このレポートだけから「どのAI回答が指名検索を発生させたのか」を直接特定できるわけではありません。

AI検索でも自社サイトへの接続は残る

「AI検索が増えるなら、企業サイトは見られなくなるのでは」と感じるかもしれません。

Googleは2026年5月、AI ModeやAI Overviewsから関連Webサイト、オリジナルコンテンツなどを探索しやすくする複数の更新を発表しています。

さらに同月には、オリジナルな情報や影響力のあるコンテンツを見つけやすくする機能も発表しました。

したがって、AI検索時代も公式サイトや記事を整える意味がなくなるわけではありません。

むしろ、自社を知った人が、

「本当にこの会社でよいのか」

「自社に向いているのか」

「他の選択肢と何が違うのか」

を確かめられる情報基盤としての役割が大きくなります。

指名検索が増えないときに見るKPI

段階	KPI例	確認したいこと
新規接点	非指名検索表示、広告リーチ	新しい人へ届いているか
理解	記事閲覧、動画、ウェビナー	専門テーマまで理解されているか
再探索	再訪、比較記事閲覧	もう一度確認する理由が生まれたか
ブランド想起	ブランド系表示・クリック	名前を使って検索されているか
比較	料金・事例・比較等の閲覧	検討が進んでいるか
反響	資料DL、セミナー遷移、問い合わせ	意思決定へ進んでいるか
営業	商談時の事前認知	営業接触前にブランド理解があるか

指名検索「比率」だけで成功を判断しない

ブランドクエリ比率を見る際には注意が必要です。

たとえば非指名検索が大幅に減れば、ブランド検索の絶対数が増えていなくても、ブランド検索比率は上がります。

そのため、

• ブランド表示回数の絶対値
• ブランドクリック数
• 非ブランド表示回数
• ブランド複合クエリの種類
• 検索後の比較ページ閲覧
• 問い合わせ・商談

を合わせて確認します。

またSearch Consoleでは、匿名化クエリやデータの切り詰めなどにより、画面上ですべてのクエリを確認できるわけではありません。

指名検索が増えないときの実践ステップ

現在のブランド系クエリを洗い出す

企業名、サービス名、略称、表記ゆれ、複合検索を確認します。

「何の課題で思い出されたいか」を決める

ブランドの専門テーマを顧客課題ベースで言語化します。

認知施策のメッセージを棚卸しする

広告、SEO、SNS、ウェビナーでそれぞれ何を伝えているか並べます。

検索後に同じ説明があるか確認する

サービスページ、トップページ、FAQなどで認知施策と同じ価値を再確認できるかを見ます。

比較前の疑問へ答える

比較、事例、費用、向いているケース、導入条件などを追加します。

第三者でどう語られているか確認する

自社説明だけではなく、外部メディア等での認識も確認します。

AI検索で自社の説明を確認する

課題、カテゴリ、社名で調べ、情報不足や説明のズレを探します。

ブランド・非ブランドを定点観測する

月次で絶対値と推移を比較します。

営業へ事前認知を確認する

商談時に「以前から知っていたか」「どの接点で知ったか」を可能な範囲で確認します。

反応が出た専門テーマを深掘りする

どのテーマからブランド想起が生まれているかを分析し、関連記事、調査、セミナーを追加します。

実務で使える「認知→指名検索」チェックリスト

ブランド設計

• 何の課題で思い出されたいか決まっている
• 企業名と専門テーマをセットで伝えている
• 企業名とサービス名の関係がわかる
• 媒体ごとに説明内容が大きく変わっていない

ターゲット

• 比較終盤だけを狙っていない
• 自社の現在の知名度を考慮している
• 「取りたいユーザー」と「取れるユーザー」を区別している
• 課題認知段階からコンテンツを用意している

SEO・コンテンツ

• 非指名キーワードから接点を作れている
• 記事とブランドの専門領域がつながっている
• 比較・事例・FAQ・導入記事がある
• 一次情報・独自情報を公開している
• 次の検索意図へ内部リンクしている

広告・SNS

• 広告とサービスサイトのメッセージが一致している
• 広告接触後に確認できる情報がある
• SNSで検索されることを想定している
• 直接CVだけで認知施策を評価していない

比較・信頼

• 導入事例がある
• 向いているケース・向かないケースを説明している
• 比較軸を公開している
• 第三者からの言及を確認している
• 営業がよく受ける質問をコンテンツ化している

AI検索

• カテゴリ名でAI検索した際の自社の扱いを確認している
• 自社名について誤った説明がないか確認している
• 比較に必要な一次情報を公開している
• AI検索だけを単独KPIにしていない

計測

• 企業名単体だけでブランド検索を集計していない
• サービス名・表記ゆれも確認している
• ブランド／非ブランドを分けて確認している
• 指名検索比率だけでなく絶対数も見ている
• ブランド複合クエリを確認している
• 指名検索後のページ行動を見ている
• 問い合わせ・商談まで確認している

まとめ：指名検索が増えないなら、認知量より「認知後」を確認する

指名検索が増えないとき、最初に思いつきやすいのは広告出稿量やコンテンツ本数を増やすことです。

しかし、すでに一定の認知施策を実施しているのであれば、接点の量だけが問題とは限りません。

確認したいのは、認知した後です。

名前を見た。

何の企業か理解した。

自分の課題と結び付いた。

後日、同じ課題が発生した。

その企業を思い出した。

名前を検索した。

比較に必要な情報を確認した。

このどこが切れているのかを見ます。

インティメート・マージャーの過去セミナーでは、認知広告を見た後にSNSや通常検索で情報を確認する行動が紹介されていました。

さらに生成AIが情報探索の途中へ入る現在は、最初に認知した企業以外の候補が比較対象へ入る可能性もあります。セミナーで語られた「認知の横入り」は、まさにこの変化を表した現場感のある表現です。

一方、これは従来のSEOや広告が不要になるという話ではありません。

Googleも2026年に、AI ModeやAI OverviewsからWebサイトやオリジナルコンテンツを探索しやすくする更新を続けています。

だからこそ、ブランド側は、

• 何の課題に強い企業なのか
• 誰に向いているのか
• 比較時に何を見ればよいのか
• 導入判断に必要な情報は何か
• 第三者からどう評価されているか

を公開情報として整える必要があります。

まずは、自社の広告、SEO記事、トップページ、サービスページ、営業資料を横に並べてみてください。

そして、次の一問を確認します。

「これらを初めて見た人は、すべて同じ企業・同じ専門テーマの説明だと理解できるか？」

そこで説明がばらばらなら、指名検索を増やす前に修正すべき場所が見えてきます。

指名検索は、認知施策の直後に自動的に生まれるものではありません。ブランドと課題が結び付き、後から思い出され、もう一度確かめたいと思われた結果として生まれる検索です。

指名検索が増えない場合のよくある質問

指名検索が増えない原因は何ですか？

認知不足だけでなく、ブランド名と課題が結び付いていない、訴求範囲が広すぎる、比較終盤でしか接点を作っていない、検索後の比較情報が不足している、広告と公式サイトの説明が一致していないなど複数の原因があります。

広告を増やせば指名検索も増えますか？

広告によってブランドとの接点を増やすことはできますが、指名検索が必ず増えるとは限りません。何の企業か理解されているか、後から思い出せるか、検索後に確認できる情報があるかまで設計する必要があります。

SEOで指名検索を増やすにはどうすればよいですか？

自社を知らない人が検索する非指名キーワードで接点を作り、独自情報や関連記事を通してブランドと専門テーマを結び付けます。その後、比較、事例、導入、FAQなどへつなぎ、ブランドを再検索する理由を作ります。

ブランド認知と指名検索は同じですか？

同じではありません。ブランド認知は企業・サービスを知っている状態、指名検索はその企業・サービスを意識して自ら名前を入力し、情報を探す行動です。

指名検索はSearch Consoleで確認できますか？

対象サイトではブランドクエリフィルタを利用できます。ブランド系検索の表示回数、クリック数、CTR、平均掲載順位などを確認できます。ただし、利用条件があり、分類にも誤りが生じる可能性があります。

AI検索が増えると指名検索は減りますか？

一律には言えません。AI内で比較が進む場合もあれば、AIで初めて企業を知り、その後公式情報を確認するため指名検索する可能性もあります。AI検索での可視性、指名検索、比較ページ閲覧、問い合わせを合わせて確認することが重要です。

BtoBで指名検索を増やすうえで重要なことは何ですか？

社名を広く知られることだけでなく、「どの課題の選択肢として思い出されるか」を明確にすることです。比較検討が始まる前から記事、広告、ウェビナーなどで接点を持ち、事例やFAQなど社内判断に必要な情報まで提供します。